ケーススタディー（ハーバード大学）

今回はハーバード大学。インタビューとしてすーひー君に協力して頂き、クラスメイトからもインタビュー結果を共有して喜ばれた。持つべきものは友達ですね。

肝心のケーススタディーの回答に関しては、始めに断わっておくが完全にFaust総長になりきって、米国にメリットがあるようにとにかくキャンパスに来させるって方法に固執した。いつも該当者になりきって考えることで発想が飛ばせる、と言われているので。
が、大前解説では「今回のケースはFaust総長だったら、何もしない。だからなり切れない。なので自分が乗り移ったとして考えよう。ある意味イカサマです。」とのこと。

ただ、回答の方向性はやっぱり勉強になる。

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【課題】
あなたがハーバード大学のDrew Gilpin Faust総長とすれば、激減した日本人学生の入学率を抜本的に上げるためにどのような施策を打つか？

【回答】
ハーバード大学入学を志す学生（中学、高校）を増やし優秀な学生が入学するよう以下の施策を実行する。
1、一定基準を設けた指定校枠を与えることで口コミを活用したプロモーションを行う。
2、日本企業としても国際経験者が必要なため、所謂「応援メッセージ」を頂き、学生とともに親御さんを納得させる。
3、一度キャンパスに訪れるように、サマースクールや旅行ついでに立ち寄る（旅行会社に提案）プランを立てる。

【理由】
日本人の留学者数が減少する中、ハーバード大学においても同様でありここ10年でやく2/3程度激減している（99年～00年：151名、09年～10年は101人）。
ハーバード大学を始め世界の頭脳が終結する大学としては、ダイバーシティーの確保の観点からも日本文化を理解する上で日本人学生は必要であり、現在の状況は思わしくない。

日本人の高校生が大学で留学を拒む理由としては、語学力やアグレッシブさ、就職等々が問題と考えられるが、前者の語学力やアグレッシブさなどは日本政府や日本の教育機関の課題であり、ハーバードがこの部分の本質的に課題解決に着手するのは日本政府との協力が必要となり困難極まりないと考えられ、またその時間や労力もないと考える。

ではどうするか？

ハーバードとしては日本の中学高校生に対して留学（ハーバード大学）という選択肢があるということをプロモーションし、かつ親御さんにも納得出来るように就職関係のサポート等を行う必要があると考える。

（解決案1）
プロモーションとして、日本の所謂上位数校にハーバード大学の指定校推薦枠を与え、コストを掛けずにプロモーションを行う。
→一定水準（成績や課外活動等）を満たす生徒を推薦し、かつ5年間で3名は入学させるなどの学校側の基準を設け、満たさなければ指定校枠を失う。
これが出来れば日本のマスコミが取り上げる可能性が高く、また口コミで広がるためハーバード大学と言う選択肢を植え付けることが出来ると考える。

（解決案2）
日本企業に掛けあい、「優秀な学生であればハーバード大学卒の生徒を採用したい」といったメッセージ等をもらいプロモーションに利用する。
→日本企業にとっても国際的に活躍する社員が必要であるため、賛同は頂けるものと考える。帰国後の就職活動にも問題がないのであれば親御さんも（もちろん学生も）納得させやすいと考えられる。

（解決案3）
中学高校生を対象としたサマースクールや旅行会社と提携して旅行ついでの学校見学等を行い、より身近に感じてもらう。
→一度経験することで敷居が下がるため、上記企画は儲けておきたい。またボストンは避暑地としても利用できるため、米国旅行ついでにふらっと立ち寄れるようにもしておきたい。

【参考】
http://www.anokuni.com/contents/ryugaku_data/ryugaku_data_100402.pdf
http://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20100311-OYT8T00417.htm
http://waiwai.map.yahoo.co.jp/spot?sid=BFpoyt2Gh9TkWfujJx5yeTA2eXDbBJVBubEFasR_SsLQxHw-
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【大前解説】
●本物のFaust総長だったら何もしないと思う。わざわざ日本だけ特別扱いして面倒をみる必要がないので。
ただし、日本のことを常に考えている大前Faust総長だったら以下のことをしていく。
（解説）
・ハーバード大学への留学者数は右肩伸長で現在約4,000人（年間）で全体の20％を占めている。
・国別にみるとカナダが圧倒的にトップで日本は第5位。
・しかしながら、主要先進国の中で日本だけが留学者数を減らし、15年前と比べると約半減し現在約100名（年間）
・米国全体に対する留学者数もまた右肩伸長で、留学はアメリカにとって大きな産業（留学者が金を落としてくれている）になっている。
・米国全体対しても主要先進国の中で唯一と言っていいほど日本は減少しているが、ハーバードほどではない。
・一方、ヨーロッパ（ドイツ、フランス、イギリスなど）は横ばいで増えていない。
・つまり、日本はそこそこアメリカに留学しているがハーバードに行く学生（行ける学生）が少ない。その原因は様々あるが大きくは学力低下が原因と考えられる。

●このような中でハーバードとしてはどのように捉え、対策を講じるか？
・日本の留学者減少は先行事例と考えられ、日本に対策を打つことで将来的にはヨーロッパなどの他国への展開を行い優秀なヨーロッパ人を呼べるようにもしていきたい。

・具体的には、ハーバードのブランド拡大を行うため、日本の幼稚園から高校まで、全体の約10％～20％をハーバード大学のフランチャイジー（提携）になってもらい、看板を持たせ、たとえば水曜と金曜の夜はハーバード方式で教えます、とする。
・教育方法は、BBTのようにサイバーで行う。
・教育費はやや高くし、ハーバードは一部収益を手に入れるビジネスモデルにする。
・これを行うことで、本家のハーバード大学に何れ進学したいという優秀な高校生が出てくるし、アメリカに来れなければ引き続き、ハーバードブランドでサイバーでの教育を継続する。

⇒このような形で従来にない形でトライし、日本人で検討を行い、最終的には他国にも展開しハーバードブランドの拡張、及び本家ハーバード大学のレベルを更に上げる。

●直営の高校や大学を日本に作るという案もあるが、直営では一流教授陣が派遣できず常勤は常に二流教授になるため、過去成功事例がないため失敗するため行わない。

⇒よって大前Faust総長だったらこうする。

【反省・まとめ】
イカサマケーススタディーということでしたが、留学が産業であり、日本の減少は先行事例であり、日本の対策が将来の世界展開に役に立つ、という流れは勉強になった。
サイバー教育は自分も受けているので、わざわざキャンパスに行かなくても学ぶことは出来るし、人脈も作れることは実感する（だけどやっぱりキャンパスで人の前で、人の目を見て、議論をしたいという思いは無くならないけど）。
なので、ハーバードが遠隔のサイバー方式を取ったらどうなるのかな。ま、スタンフォード、MIT、バークレイの一部は既にYouTubeで講義が受けられるようにしているけどね⇒ココ。

ただ、大前さんは、BBT大学、大学院を既にサイバーオンリーで実現して成功させているから、このやり方には相当自信があるだろうし、もっとも21世紀型の教育であると自負していると思う。
BBTを立ち上げる前に、ハーバードと提携してサイバー教育を行おうと話を持って行ったところ、ハーバードにいた知人と話したそうだが、「ハーバードにはそんな21世紀型の教育を理解してくれる人はいないからやめておけ」と言われたらしい。スタンフォードでも同じだったとか。
ハーバードを始め、「キャンパスに来る教育」という枠組みを超えられないという印象を受けたようだ。

どちらが良いのかはわからないし、どっちもメリット・デメリットがあると思う。
個人的に感じることは、最終的に学んだことをビジネスで生かせるか？人前で堂々とプレゼン出来るか？そして人を引き付け、その提案を受け入れてもらい協力を得られるか？ということだけなんだということです。